ガソリン高騰で人気をよぶ在宅勤務

アメリカでは、労働者人口中、フルタイムの在宅勤務者は2％、パートタイムの在宅勤務者は9％にすぎないそうです。

アメリカの企業が取り入れている原油高騰対策は、週4日勤務、相乗り通勤の奨励、交通費の一部助成など。
そしてアメリカの労働者の25％は在宅勤務の可能な職場に勤めているとか。

通勤って、確かに大きなファクターな気がします。
在宅勤務……かなり憧れます。